- ラテン語で貸し付けの意
- 国際金融用語としては→借款
- 割賦販売・信用販売・消費者金融
- 新聞の外電記事などの入手経路を示すために付記される通信社名
- 番組などのスタッフやキャストを表示するクレジットタイトルの略語。
- 著作物などの著作権者の名前（個人名、会社名等）
- ゲームプレイなどの権利をを表す単位
もともとは外来語だが、現在では日本語の一部と捉えることができるだろう。
英語での名詞としての意味合いだけではなく
「クレジットする。クレジットで」などの形容詞としても使われている。
権利を表現していると言葉とも捉えることができる。
国際金融用語の借款という意味合いが強い時代は借金というイメージが強かったが、
クレジットカードが普及するにつれ借金というイメージは薄れてきている。
一般的には当初、割賦販売会社が○○クレジットなどの名称をつけていたため
分割払いの代名詞とも云えたが、
クレジットカードの爆発的な普及によってクレジットカードではないデビットカードを利用
するような場面でも使われている。
クレジットを冠した名詞及び用語
- クレジットカード
- クレジットブランド
- クレジット決済
- クレジットコール
- クレジット産業
- クレジット債
- クレジットタイトル
クレジットカード
物品の流通には貨幣が使われるが、大量の貨幣を持ち歩くリスクをおさえる為、貿易等では
銀行が保証する小切手、為替手形などが使われてきた。
これらは利用方法によっては実際の流通貨幣による支払いを遅らせることができる。
これを期限の利益というが、
小切手、手形などは主に企業の利用することが多かった
個人レベルで得られる期限の利益は貯蓄、投資などに限られてきたが、
クレジットカードの場合、国際ネットワークで安全かつ確実な決済システムの
導入によって個人レベルでの小額の決済に対しても小切手、手形などと同様の
期限の利益を得ることを可能にした。
即ち、決済システムのブランドと提携している店舗では貨幣による支払いを
クレジットカードによる支払いに替えられるため実際の貨幣による支払いは遅らせることができる。
クレジットカードには個人を特定するデータが収められており
販売店はこれをカード会社に照らすことによってクレジット決済の可否を判断する。
クレジットブランド
国際ネットワーク決済システムのブランドとして
VISA、MasterCard、アメリカンエキスプレス、JCB、などが有名だが近年、中国の「銀聯」加盟カード
を利用できる店舗も世界的に増えてきている。銀聯カードは中国の銀行が全て参加している
デビットカードに近いカードだが、
国内では三井住友カードがこの銀聯ブランドのクレジットカードを発行しており、
発行枚数１３億ともいわれる「銀聯」も国際ネットワーク決済システムのブランドとして考えてもいいだろう。
クレジット決済
一般にクレジットカードによる決済方法をさす。
流通システムの高度化によりクレジット決済は実店舗のみならず、
インターネット店舗での決済や
運送会社が代引き支払いの折クレジットカードによる支払いを受けるサービスを始めるなど多様化をみせている。
これにあわせクレジット決済を複数のクレジットブランドで簡単に手続きができるクレジット決済代行会社
なども多く現れている。
以下にあげるクレジットコール、ＥＴＣカードなどの決済はクレジット決済の典型といえるだろう。
クレジットコール（クレジット決済の一例）
国際電話の利用料金をクレジット決済するための手法で、ダイヤル通話とオペレーター通話の二つがある。
クレジットコールのサービスは各電話会社によって固有の名称がつけられている場合が多い。また利用できない電話会社もある。
ダイヤル通話の場合、電話会社へのアクセス＞カード番号の入力＞暗証番号の入力＞日本の市外局番+相手先電話番号 といった手順を踏むことによって料金のクレジット決済が可能となる。
オペレーター通話は、電話会社へのアクセス＞オペレーターに利用カード会社、番号などを告げ繋いでもらう必要がある。
ＥＴＣカード（クレジット決済の一例）
高速道路網とＩＣ技術の発達は現金のやり取りをすることなく自動で料金所を通過できるＥＴＣシステムを生み出した。
車載器にセットされたカードと道路会社のコンピューターシステムが高速道路の利用状況を瞬時に把握し、
高速道路の利用料金が後日、指定口座よりクレジット決済される。
クレジット産業
クレジット産業とは、国立国会図書館のテーマ別分類のなかに表れる言葉で「消費者金融･クレジット産業」として分類されている。
「消費者金融･クレジット産業」は日本標準産業分類の「消費者向け貸金業」、「クレジットカード業」に概ね準拠している。
クレジット債
クレジット債とは、日本国債や米国債とは異なり、比較的信用リスクが高い債券全般を意味する。
資金運用ファンドが利用するケースが多く、国内でも大手金融グループが独自のネーミングで投資家から資金を調達してこれに当てている。
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